最近、営利目的ではない友人や知人同士のシェアハウスにも、国から補助金が出てもいいのではないかと思っています。
新規設立の場合は補助金がある所も↓
【補助金】今ゲストハウスを作っている人は応募してみよう！小規模事業者持続化補助金についてザックリ紹介
上記の場合は事業者向けのようですが、一般のシェアハウス住人にも補助金が出たほうが確実なセーフティネットになります。
今のところ雇用が安定する気配が無いし、これからも無いでしょう。すでに前時代的な家族制度は崩壊しているし、それならば全くの他人と家族になるという方法があります。
僕が思う『友人や知人同士』というのは『人間関係を築ける人』という点です。
1人暮らしでも全く問題無いし好きという人は正規雇用として働く努力を怠らない方が良いと思いますが、そうでない人には家族を持つ権利があります。
家族というのはいわゆる恋愛結婚から派生したものが近年の主流だったのですが、この形態は既にほとんど崩壊していますしこの先長くないでしょう。
僕は、完全な孤独状態というのは社会にとって不利益が多いと考えます。健康を損ねるリスクもありますし、1人で考える知恵には限界があります。
例えば、自分にとって苦手なジャンルの問題が来ても、得意な人に聞いたり教えてもらうことが出来ます。
これは決して難しくありません。自分の得意な事で奉仕すればいいんです。先程も言いましたが、技能万能でお金も簡単に稼げるよって人は1人でも良いと思います。
僕のように鬱傾向があったり技能の得意不得意がハッキリ別れるタイプは絶対に誰かと住んだ方が便利だなと考えています。
僕は自分の領域の掃除が苦手なのですが、共有部分の掃除は得意だし好きです。料理も好きでよく作ります。家族として住む時にこういった技能だけでも十分役にたてます。
それでも足りない部分は後から学べば良いんです。
国にとって合理的である小さな共同体
この先、国がシェアハウスに新たな補助をする可能性があるでしょうか？
僕はあると思います。
なぜなら、家族という小さな共同体の集まりは国にとって合理的で、それぞれの範囲の自治をしていることは国にとって負担が少なくなります。
数年後には田舎のシェアハウスで強固な関係を築く家族が多数現れるでしょう。田舎は土地が余っている分、自給率確保の可能性が高くなります。
特に、全国どこにいても都会と同じ仕事が出来るWeb系の技能者の人達は、家賃などの生活のコストを減らした分仕事を減らして自給することが可能になります。
地方の自給力が強くなればその分中央である国の力が少なくて済むので出費が減ります。
こうした理由で、シェアハウス作りに補助金という種を撒いていく可能性が十分にありえます。
僕は鬱の人や普通に働けない人ほどこうした生活に向いていると思っています。
鬱の人には深く考える力があり、その力は必ず人の役に立つからです。
多くの人に少しでも楽になれる生活スタイルの選択肢が増えたらいいなと願ってます。
鬱バンザイ！
